要介護認定数の今後と訪問リハビリテーションの効果

要介護認定数の今後と訪問リハビリテーションの効果

要介護認定数の今後と訪問リハビリテーションの効果

訪問看護・訪問リハビリは今後どのような需要とともに、どのように変化していくのでしょうか?

今後、どのような方に訪問看護・訪問リハビリを提案していく事が重要なのでしょうか?

今回は少し固い記事ですが、訪問リハビリに着目し、今後の要介護度の状態や要介護度の変化について紹介したいと思います。

要介護認定者数は今後さらに増加する

現在、日本は諸国と比較して高齢化が急速に進んでおり、要介護認定者が増加している現状です。
(厚生労働省 平成28年度資料)

要介護度の悪化を防ぐ一つの方略として、訪問リハビリの充実が挙げられます。
今回、きらめき訪問看護リハビリステーションが実際に訪問しているある市(A市とします)のデータと、これまで報告されている論文を参考に今後の要介護度の状態や要介護度の変化について考察してみます。

まずはA市がまとめているデータを示します。

A市は全国平均と比較すると、高齢化率が低いのが現状です。

他のデータを見てみると、こんなデータがありました。

これはA市の総人口の年齢別の推移をグラフで表しています。

緑色の線で示しているが前期高齢者の推移を年度別で示したものです。黄色の線で示しているのが後期高齢者数の推移を年度別で示したものです。

よくみると、今年度は前期高齢者と後期高齢者の数が逆転する年になっています。

そのため、後期高齢者の数が今後さらに増加することを考えると、要介護認定数も増えることが予想されます。

現在、A市では、要介護度1の方がもっとも多く、次に要支援1、要介護2が多い順となっています。

訪問リハビリにより要介護度は軽減する

要支援・要介護に認定された方は、訪問リハビリを行うことによって軽症化するのか?という疑問があります。その疑問を解決してくれる一つの論文をこれからご紹介します。
ご紹介する研究は全国で一年以上訪問リハビリを実施している利用者の要介護度の変化を分析したものです(大沼ら, 理学療法学, 2016)。

方法は、全国の事業所に調査票を配布して調査する方法です。調査内容は、利用者の要介護度や疾患名・年齢・性別・訪問リハビリの実施状況などでした。

結果、対象者は合計510名で、利用開始時の要介護度 中央値3(要介護2 – 4)であり、調査実施時 中央値2(要介護2 – 4)でした。
対象者510名のうち要介護度が、

・軽度化しているものは175名(34.3%)

・維持している者は194名(38%)

・重度化している者は141名(27.6%)

でした。

利用開始時の要介護度と調査時要介護度を2群検定した結果、有意に要介護度が軽減しています。

さらに、軽度化と重度化の有無を従属変数として、各調査項目を独立変数としたロジスティック回帰分析を実施した結果、

・開始時年齢

・早期訪問リハ導入(退院日から開始までの期間)

上記の2項目が要介護度軽症化に関連する要因として抽出されました。また、重度化した要因としては開始時年齢が抽出されました。

つまり、早期から訪問リハビリを開始した方が軽症化しているということが示唆されています。

このように、訪問リハビリを実施することで要介護度は軽減する可能性を示していますが、重度化していってしまう利用者様ももちろんいらっしゃいます。

この研究では、要介護度に着目して分析していますが、どのような身体機能をお持ちの利用者が軽減しやすいのか、重度化するかなど詳細な評価がさらに必要な印象です。

きらめき訪問看護リハビリステーションでは、その要介護度の変化だけでなく、身体機能にも着目しながら訪問看護業務としてのリハビリテーションを提供していきます。

訪問看護・訪問リハビリでは主にケアマネジャー様方からの依頼により開始になる事がほとんどです。

今回のような情報を適切に提示し、事業所の発展と同時に、より社会貢献できるよう工夫しています。

他にもどのように工夫しているか気になる方はぜひお気軽にお問い合わせください。
もちろんエントリーフォームから見学等の要望も受けています。

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